：全棟構造計算（許容応力度計算）をした丈夫な構造体とベタ基礎

当社では構造計算の中でも信頼のおける許容応力度計算を用いて耐震等級３を取得しています。許容応力度計算とは構造計算と呼ばれる構造耐力の計算方法の中の１つで、建物がどれくらいの抵抗力を持っているかを計算する方法です。
一般的に採用されている「壁量計算」が耐力壁の量とバランスだけで設計されるの対して、「許容応力度計算」は家自体重さや家具の重さ、地震や風などによる家の変形の影響、構造材料自体や接合部の強度などを算出して家が耐えられるかを１つずつ計算します。

つまり、構造計算を用いた方がより具体的で計算項目が多岐にわたる根拠のある計算となっているのです。

壁量計算書　 A3用紙１枚で完了する構造設計方法。材料強度や寸法だけでなく重さも考慮されない。

構造計算書　300ページ以上に渡って計算する設計方法。

写真は当社で実際に「壁量計算」と「許容応力度計算」で計算した計算書のファイルですが、計算項目のボリュームが全く違うことお分かりいただけるかと思います。
なお、公共建築物ではすべての建物に構造計算が必須となっています。

：連続する地震の揺れも効果的に吸収する制震ダンパーを採用

地震被害を受ける建物は、建物自体が高い強度を持っていても揺らされることによってダメージを受けます。そこで「地震による揺れを吸収」し「地震の力を他の力に変える」ことができる制震ダンパーの設置が有効です。

制震ダンパーは何度も繰り返される地震の揺れを抑え、建物の構造体（基礎部分）の損傷をできる限り弱める働きをします。

：１階と２階の柱の位置を合わせて力を伝える柱の直下率を考慮した設計

「直下率」は、１階と２階との上下階の「柱」や「壁」の揃っている割合のことです。

直下率が５０％を下回る物件は事故の発生率が高かったというデータも有り、当社では設計時に配慮するべきところだと考えます。この数値は耐震等級取得や構造計算時にチェックされる項目ではないため、設計士自身でのチェックが欠かせません。

また、直下率を無視した構造は構造材を大きくしないといけないためコストアップにもつながります。耐震性能に優れた住まいはコストダウンも同時に叶えることが出来るのです。

：C値0.5以下を目標として全棟気密測定実施を実施する精度の高い施工

図左は一般住宅、右図は大得工務店の提供する住まいです。

住まいの気密性が低いと、水がどんどん溢れる左の水槽のように暮らしのエネルギーの無駄が多く、電気代が多くかかります。つまり断熱とは気密と一体となって初めて効果が表れるのです。また、気密性能は、断熱だけでなく換気効率でも重要です。気密性が悪いと換気口近くの隙間から入る空気ばかり換気されて、遠くの空気は換気されないショートサーキット現象が生じます。

当社では目標とするＣ値（相当隙間面積）を0.5cm2/m2以下に設定して、全棟気密測定を行います。
快適な室内に気密は必須の性能なのです。

：断熱材に施工ムラの少ない吹付け硬質ウレタンフォームを採用

断熱性と気密性の両性能を兼ね備えた、現場発砲ウレタンフォームを断熱材として使用しています。発砲倍率100倍の柔軟性と、構造躯体にピッタリと付着する密着性で、地震や台風による住まいの揺れにも追随して、壁の中で剥がれる事がないため、いつまでも高い断熱性能と気密性能を保持します。

また、吹付施工によって躯体の僅かな隙間にも隅なく充填されるので、グラスウールのような、大工の知識不足によって発生する施工劣化も回避できるので、安心の品質をお届けします。

：外気との設置面積を減らして床の冷えを抑える基礎断熱を採用

冬の足元の床材が芯から冷えているように感じた経験がありますか？その原因は床下にあります。
床下の断熱工法には、「床断熱」と「基礎断熱」の２種類の工法があります。「床断熱」は床のすぐ下を外気温と同じ空気が行き来するため、室温に影響を与え暖房コストを引き上げる原因となります。
一方、「基礎断熱」は外周に面した基礎の立ち上がりに断熱材を設置し床下は室温とそれほど変わりありません。

床下も室内と同じ様に断熱することで足元の冷えの少ない住まいをご提供します。

：自然エネルギーを活かしたパッシブな住まいを設計

パッシブデザインとは自然エネルギーを上手に活用するための家づくりの考え方です。
太陽から熱を取り入れて風通しもよく設計することで、エアコンに係る光熱費は最小限になります。四季の違いを理解して、南側の大きな窓からの日照を冬の断熱に活かす、夏場に室温が高くなりすぎないように、東西の窓を小さくして風通しのいい間取りで夏を涼しくするなど自然の力を活用します。

高断熱高気密の構造とこのパッシブな設計を合わせることで、電気設備に依存しない省エネルギーで快適な住まいになるのです。

：内外装には健康的でメンテナンスコストを重視した素材を採用

家づくりに使う素材は、健康とメンテナンス性のどちらにも優れていることが大切です。化学物質ばかりに囲まれた住まいは健康に対してリスクの高い住まいになることもありますし、最初ばかり良くてメンテナンスに多額のお金がかかってしまう住まいは後々の負担となります。

見た目ももちろん大切ですが、住んでからのことを考えておくことはもっと大事なことなのです。
当社では豊富なリフォーム経験を活かし、長くご安心いただける提案をさせていただきます。

：メンテナンスを重視した長期優良住宅仕様の仕様

長期優良住宅とは、国が決めた長く安心して快適に暮らせる高品質な家の認定制度です。耐震性・断熱性はもちろん、維持管理のしやすさやバリアフリー性など長持ちする家の基準が定められています。

当社では標準的に長期優良住宅の仕様をクリアするように設計して、長い目で安心いただける住まいを提供しております。また長期優良住宅は認定を取得するために費用がかかるものの、下記のような金銭的メリットもあります。

「住宅ローン控除の拡充、不動産取得税の減税、登録免許税の税率引き下げ、固定資産税の減税、住宅ローンの金利の優遇」

：設計士視点で標準品を厳選することで仕入れの低コスト化を実現

家づくりには多くの資材を使用します。例えばドア１つとってもその数は軽く１万種類以上が生産されています。
こういった資材一つ一つをバラバラに使用しているだけでは、ロスも多くなりますしメーカーも価格協力してくれません。

そこで、当社では設計士視点で家づくりに使用する部材をすべて厳選しています。そうすることで、部材のロスを減らすと同時にメーカーの仕入れ協力を得られ、コストダウンを実現しました。

：材料や経費の無駄を省いた合理的な設計にしてロスをへらす

建築に使う資材は日本で昔から使われてきた尺貫法に基づいた寸法になっているものがほとんどです。例えば床材１つピックアップしても、馴染みのある１ｍ・２mという長さではなく1.82m（尺貫法で6尺）という長さなのです。
そのため、ロスを減らすには室内は1.82ｍ（6尺）や0.91m（3尺）という、尺貫法の寸法を基準を理解して設計していくことが大切です。

当社では、お客様のご要望を反映する自由設計を大切にしながら、材料のロスが少なくなるように配慮したご提案をすることで、無駄を省いた合理的なご提案を実現しています。

：国の補助金を積極的に活用してより持ち出しを減らす

自宅を建築する際に、国から160万円を貰える可能性があるとしたら是非もらいたいと思いませんか？
これは現在実際に給付されている国の補助金制度の1つで、当社ではこういった補助金制度を積極的に活用しています。補助金をもらうためには、国のイメージモデルとなるように住まいにも様々な条件がありますが、国が推進する高性能な家づくりと、当社のご提案する高性能な家づくりはピッタリとマッチしています。

当社では、お客様のお住まいで活用できる補助金制度を積極的にご提案してお客様に高性能でお得な住まいをご提案致します。

：自社検査に加えて第3者機関による施工中の品質検査6回

設計通りの施工品質を確保するためには職人の腕が非常に大切です。当社は高品質な住まいをご提供するために最高の職人チームを組んでおりますが、
意図しない部分で見落としなどがあった場合には施工品質を下げてしまう可能性があります。

そこで、自社検査に加えて第3者機関による合計6回・346項目に及ぶ検査を実施しております。

これにより、自社の検査だけではなく「職人・当社・第3者期間」の3重の点検となり、より精度の高いお住まいをご提供できます。

：スケジュール管理された第3者機関による定期点検

当社では維持管理のアフターサービスとして、第3者機関による定期点検を予定しています。予定するタイミングは1年、2年、5年、10年、15年、20年、25年、30年。

その後はお客様のご希望によって最長100年まで延長が可能なスタイルとなっており、5年ごとに第3者機関がお伺い致します。

：シロアリ被害に対して10年間1000万円までの被害を補償

住まいの耐久性を著しく下げてしまうシロアリ被害。一度構造躯体を食害されてしまうと、修復には大きな費用が発生します。
万が一被害を受けてしまった場合でも修復ができるように、10年間、最大1000万円までの保証をお付けします。

併せて湿気を好むシロアリに家の中へ入られないような住まいつくりも大切です。家の周りにシロアリの侵入ルートを作らないことや、床下の適切な湿度管理といった予防策も実施していただくことでご安心いただけます。

：地盤の不動沈下に対して20年間5000万円までの地盤補償

家を支える地盤は、ある意味建物以上に重要であると言えます。そのため、当社では工事着手前に必ず地盤調査を行います。

その後、地盤調査の結果を第三者機関が解析し、適切な処置をご提案すると共に、万が一の不同沈下に対する原状回復を保証致します。
万が一、地盤の不同沈下による建物の損害が発生した場合には、20年間、最大5,000万円が保証されます。